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数字から人の課題を見つけて解決できるように

組織における「人」の問題にかかわっていると、徐々に変わっていくものがあります。それは、経営者や社員の言動や仕事の進め方です。こうした変化は、なかなかわかりにくいものです。なぜならば、数字ばかりを気にしていると、そういう変化に対して鈍感になってしまうからなのです。さらには、それに気づくだけのアンテナを持っていなければなかなか気づきません。

売上や経費、利益といった数字を理解していると、もちろん今の組織の姿が一つの評価となって表れるのでわかりやすいです。私も、経営者としてその部分はとても気にしています。毎月、顧問税理士といろいろと話ながら気づかされることも多いんです。ただ、そこばかり見ていると、私のように2人でやっている会社ならばともかく、従業員を雇用している会社はなかなか社員の変化に気づきませんね。ちょっとした言動や、日々の仕事にかかわる行動、社員の顔色など。こうした「ちょっとした動き」をいかに見逃さないで見れる状況をつくれるかにかかっています。

ただ、社長が社員一人一人の細かいところまですべてを見れるばかりではないため、各組織に管理者やリーダーが存在します。特に社長により近い層の社員(役員層)ほど、社長との情報を密にして社員の様子をよく見る必要があります。社員の情報をしっかりとおさえておくことが、社内の変化に気づけることになるのです。この変化が影響して経営の数字のどこかに結果として出ているのであれば、何か課題解決のための手立てを打たなければならないということになります。

たとえば、営業利益の増減に影響を及ぼすような社員の行動は何か?販管費の増減に影響を及ぼしているものは何か?また、投資活動にかかわる経営上の意思決定によって、社内で特に社員にどのような変化が起きているのか?こうした社内の変化に対して、どのような施策を打つべきか?「人」にかかわる問題が影響していれば、その課題をどう解決するかを考えていくことになります。主体的にどのような課題解決策を管理者やリーダーが経営者に提案し、経営者が適切な意思決定ができるようになればベストなのです。

ただ、人にかかわる何か問題が起こっていてそれを解決するために研修やアクションラーニング形式によるコンサルティング、何か仕組みづくりが必要であれば、どんどん取り組んでいく必要があります。もちろん、具体的な施策を実行する前に、数字の変化から何が起こっているかを把握しなければならないですね。

各社の状況を分析してみて、何が問題で何を解決するか。それができるようにしていかなければならないのですが、私自身も改めて「教科書」に触れています。常にアップデートが必要なのが人材育成です。組織の課題を、人だけでなく、数字から人の課題につながっていくものがあれば、それをよくわかっていなければならないですね。教科書でそれが解決するわけではありませんが、何かに気づくヒントになるのは知識です。数字から見れる課題解決のスキルを高めていきましょう!

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